プラチナ価格上昇を支える具体的要因

プラチナのインゴッド

前回の記事に続き、今回はプラチナ相場を押し上げる“需要”と“供給”、そして価格高騰の要因を徹底分析します。

1. 需要面：プラチナを動かす３つの柱

プラチナ需要は大きく⾃動車触媒、宝飾、投資マネーの３領域で構成されます。2025年上半期は全領域が同時増加し、需給ひっ迫に拍車をかけています。

1.1 自動車触媒・燃料電池需要

• 欧州・米国での排ガス規制強化（Euro 7／Tier 3）で、自動⾞１台あたりのプラチナ積載量が+10～15％へ増加

• 固体酸化物形燃料電池（SOFC）やハイブリッド車、市販EV向け触媒需要も急伸

• 年間需要量：1,200万オンス→1,350万オンス（2025見通し）

1.2 宝飾需要

• アジア・中東を中心に、Pt950やPt900製ジュエリーが復調

• 高純度需要の拡大＋リセール市場隆盛で、地金価格差（Pt1000–Pt950）が縮小

• 年間需要量：660万オンス→700万オンス（2025見通し）

1.3 投資マネーの流入

• プラチナETF（PPLT）純流入：＋2.5億USD（2025 H1）

• ウェルス・マネジメント部門が「金高値割高→プラチナ転換」を推奨

• 実需に次ぐ“第4の需要”に定着しつつある

  
  

（表1）主要貴金属ETF純流入額比較（2024 H1 vs. 2025 H1）

ETF	2024 H1	2025 H1	増減率
PPLT	1.1億USD	2.5億USD	+127％
GLD	4.0億USD	3.2億USD	–20％
SLV	2.8億USD	2.0億USD	–29％

2. 供給面：制約が続く３大生産国

プラチナ供給の90％は南アフリカ、ロシア、ジンバブエ。各国の“ストレス要因”が同時に顕在化し、供給増の足かせとなっています。

生産国	シェア	2025 Q1リスク
南アフリカ	71%	大規模洪水・鉱山ストライキ・設備老朽化
ロシア	11%	西側制裁強化・高い輸送コスト
ジンバブエ	9%	政情不安・慢性的電力不足
その他	9%	増産余地が限られ、小規模鉱区が多い

（図3）主要生産国の操業率推移と生産量トレンド（2020–2025年）

2.1 リサイクル供給の限界

• スクラップ回収率は70％を超えるも、地金需給逼迫で回収品が市場に出にくい

• リサイクル全体供給は400万オンス→380万オンスへ微減傾向

  
  

3. マクロ要因：金利・ドル・地政学の共振

プラチナは「実質金利 ↔ ドル指数 ↔ 地政学リスク」の布陣の中で大きく揺れ動きます。

3.1 実質金利の低下圧力

• 米10年物実質金利：＋0.5％→＋0.1％（2025 H1）

• 金・銀比に割高感→投資資金がプラチナへシフト

  
  

3.2 地政学リスク

• 中東情勢の緊張、南ア労使問題、ロシア制裁の長期化

• 「安全資産」への回帰がプラチナ価格サポートを強化

まとめ

現在のプラチナ価格は、2024年7月時点の店頭価格（田中貴金属）で約5,800円だったのに対し、2025年7月には7,015円まで上昇し、約21％の値上がりを記録しています。2025年に入ってから特に急騰しており、南アフリカの洪水による供給障害や中国の宝飾・投資需要の急増が背景にあります。

このような急騰局面では、短期的な反動下落のリスクも高まります。実際、2025年第1四半期にはリースレート（貸借金利）が1％→13％に急上昇し、価格変動性が極端に高まっていることが確認されています。また、米国の関税政策変更や景気減速懸念も浮上しており、今後の価格下落要因となり得ます。

したがって、今は利益確定の好機といえます。2024年初頭に購入したプラチナを保有している場合、含み益が大きく、価格が高値圏にある今こそ売却することで、リスクを回避しつつ資産を有利に運用できるかもしれません。